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心配するのはやめよう。これが、Appleの次期CEO(最高執行責任者)ティム・クック氏が水曜日に発したメッセージだったようだ。クック氏は、日本に拠点を置くサプライヤーが先月の壊滅的な地震と津波からの復旧作業を進める中で、この巨大テック企業の莫大な利益が損なわれるのではないかという憶測を払拭しようとした。
クック氏は、アップル製品の製造に使われる数十の部品が日本製であることを認めながらも、アップルの従業員は「文字通り、日本のサプライヤーパートナーと24時間体制で作業し、さまざまな緊急時対応策を実行することができた」と強調した。
ウォール街のアナリストたちは、Appleの売上高が前年比83%増となったことに、驚きと安堵の入り混じった反応を示した。JPモルガンのマーク・モスコウィッツ氏は水曜日遅く、この売上高を「魔法のような成長ストーリー」と評し、サプライチェーンへの懸念によってAppleの利益率が低下する可能性があると懸念するアナリストを「お化け投資家」と揶揄した。第2四半期の売上高発表前、Appleの利益率は36%に低下するのではないかと懸念する声もあった。ところが、実際には、このテクノロジー大手は41.4%の利益率を報告した。
パイパー・ジャフレーのアナリストで、Macウォッチャーとして知られるジーン・マンスター氏は、Appleの四半期は「モンスター級」だったと断言した。クック氏が日本市場が製品供給に及ぼす影響について述べたことで、「4月期の主要リスク」が解消されたとマンスター氏は述べた。マンスター氏によると、iPadの供給が需要に追いつくには6月までかかるという。
[WSJ、AppleInsider]